不動産売却 費用 一覧｜必須・オプション費用を徹底解説！税金や仲介手数料の相場もまるわかり

💡 不動産売却にかかる費用とは？基本を押さえよう

不動産を売却する際、さまざまな費用が発生します。これらの費用は売却価格から差し引かれるため、事前に把握しておくことが重要です。ここでは、不動産売却時に必要な費用の一覧と、それぞれの内訳をわかりやすく解説します。

🏡 不動産売却時に発生する主な費用一覧

不動産売却時に発生する費用は、必須で支払うものと、状況によって必要になるものに分かれます。以下の表で確認してみましょう。

💰 費用項目	📖 内容	💲 相場・目安
🏢 仲介手数料	不動産会社に支払う成功報酬。上限は法律で定められている。	売却価格 × 3% + 6万円＋消費税
📑 印紙税	売買契約書に貼る収入印紙にかかる税金。売却価格に応じて異なる。	1,000万円の場合：1万円
🖋️ 登録免許税	登記変更に伴う税金。司法書士に依頼する場合、報酬も必要。	抵当権抹消：1件1,000円＋司法書士報酬
🧾 譲渡所得税・住民税	売却利益に課される税金。所有期間によって税率が変動する。	利益の20.315%（長期）、39.63%（短期）
🛠️ 測量費用	境界確定や土地面積の確認が必要な場合に発生。	20万円〜60万円
🏚️ 解体費用	古家を解体して更地にする場合に必要。	100万円〜300万円以上

🔍 ポイント:

• 譲渡所得税・住民税は、**「取得費」「譲渡費用」「売却価格」**などの要素で計算されます。
• **「3,000万円特別控除」**を活用すれば、居住用財産を売却した際に譲渡所得から最大3,000万円を控除できます。

🧠 必須費用と任意費用の違いとは？

不動産売却時の費用には、必ず支払う費用（必須費用）と、条件や売却戦略によって発生する任意費用があります。ここでその違いを確認しましょう。

📌 必須費用（売却時に必ずかかる費用）

これらの費用は、すべての不動産売却に共通して発生します。

• 💼 仲介手数料：不動産会社に支払う成功報酬
• 🖍️ 印紙税：契約書に貼付するための税金
• 🗂️ 登録免許税：登記変更時に必要

🔔 例:
3,000万円のマンションを売却した場合、仲介手数料の計算は次の通りです：
3,000万円 × 3% + 6万円 + 消費税（10%） = 105.6万円

🎯 任意費用（必要に応じて発生する費用）

状況に応じてかかる費用のため、事前に確認が必要です。

• 🧱 測量費用：土地の境界を確認する場合
• 🏚️ 解体費用：古家付き土地を更地にする場合
• 🧼 ハウスクリーニング費用：内覧を成功させるために実施

💡 節約ポイント:

• **「不動産一括査定サイト」**を活用して複数の業者を比較し、仲介手数料を抑える。
• 築年数や取得費用を考慮し、**「譲渡所得計算」**を事前に行って節税対策を検討。

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🔑 最後に:
不動産売却時の費用は、売却利益に直接影響を与える重要なポイントです。**「短期譲渡所得・長期譲渡所得」の税率を理解し、「確定申告」**の際には必要な書類を漏れなく準備することが大切です。💼🏠💴

不動産売却の主要費用一覧【必ずかかる費用】

不動産を売却する際に必ず発生する主要な費用について、具体的な内容や計算方法をわかりやすくまとめました。各費用の計算式・相場・注意点を押さえておくことで、売却後に「こんなにかかるとは…」と驚くリスクを防ぎましょう。

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🧮 仲介手数料：計算方法・上限額・相場の早見表

不動産会社に支払う「仲介手数料」は、成功報酬型の費用です。法律で上限が定められているため、相場を知っておけば過剰な請求を防げます。

📐 仲介手数料の計算式（上限額）

売却価格 × 3% + 6万円 + 消費税

📊 仲介手数料の相場早見表（上限額）

🏠 売却価格	💲 仲介手数料（税抜）	💲 仲介手数料（税込10%）
1,000万円	36万円	39.6万円
2,000万円	66万円	72.6万円
3,000万円	96万円	105.6万円
5,000万円	156万円	171.6万円
1億円	306万円	336.6万円

🔔 注意ポイント:

• 価格交渉に応じてくれる業者もあるため、複数の不動産会社を比較するのがおすすめです。
• **「不動産一括査定サイト」**を活用すると、無料で相場がわかります。

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📑 登記費用（登録免許税・司法書士報酬）：費用内訳と計算例

登記費用は、法務局で行う登記手続きにかかる費用です。必要に応じて司法書士に依頼するため、その報酬も発生します。

🏛️ 主な登記費用の内訳

📖 項目	💲 内容	⚖️ 相場・目安
🏷️ 登録免許税	抵当権抹消などにかかる税金	1件あたり1,000円
✍️ 司法書士報酬	登記手続きの専門家に支払う報酬	3万円〜5万円
📜 書類取得費用	登記簿謄本や公図などの取得費用	数千円程度

🧠 計算例:
住宅ローン完済に伴う抵当権抹消の費用は次のように計算できます：

• 登録免許税：1,000円 × 件数（抵当権が1件なら1,000円）
• 司法書士報酬：約3万円〜5万円

🔔 注意ポイント:

• 登記名義人の変更が必要な場合、所有権移転登記の費用も発生します。
• **「相続」「贈与」**など理由によって税額が異なるため、事前に確認しましょう。

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🧾 譲渡所得税・住民税：税率・計算式・控除制度の概要

不動産売却で利益が出た場合、譲渡所得税と住民税が課されます。特に、所有期間によって税率が大きく変わるため注意が必要です。

🧮 譲渡所得の計算式

譲渡所得 ＝ 売却価格 － （取得費 ＋ 譲渡費用） － 特別控除

⚖️ 税率（2024年現在）

🕰️ 所有期間	💵 譲渡所得税	🏛️ 住民税	💲 合計税率
5年以下（短期）	30.63%	9%	39.63%
5年超（長期）	15.315%	5%	20.315%

🧠 計算例:

• 売却価格：3,000万円
• 取得費＋譲渡費用：2,000万円
• 3,000万円特別控除：利用なし

譲渡所得: 3,000万円－（2,000万円）＝1,000万円
税額（長期所有の場合）： 1,000万円 × 20.315% ＝ 203.15万円

🏷️ 節税のポイント:

• 3,000万円特別控除を活用すれば、譲渡所得から最大3,000万円を控除可能。
• 住居を10年以上所有している場合、軽減税率の特例も検討しましょう。

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🏷️ 印紙税：契約金額ごとの課税額一覧

不動産売買契約書には、契約額に応じた印紙税がかかります。これは収入印紙を契約書に貼付して納税する仕組みです。

📖 印紙税額の一覧表（2024年現在）

💵 契約金額	📑 印紙税額
500万円超〜1,000万円以下	1万円
1,000万円超〜5,000万円以下	1万5,000円
5,000万円超〜1億円以下	3万円
1億円超〜5億円以下	6万円

🔍 補足:

• 住宅用の契約書には軽減措置が適用される場合があります。
• 収入印紙を貼り忘れると過怠税が課されるため注意が必要です。

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🎯 まとめ:
不動産売却時には、仲介手数料・登記費用・譲渡所得税・印紙税など、必ずかかる費用が多岐にわたります。事前にこれらの費用を把握し、必要に応じて控除や特例を活用することで、支出を最適化できます。💡💴🏠

不動産売却で状況によって発生する費用一覧

不動産売却の際、物件の状態や契約内容によっては追加で発生する費用があります。これらは必ずしも全員にかかるわけではありませんが、条件によって必要になる可能性があるため、事前に確認しておきましょう。🔍💡

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🏦 抵当権抹消費用：必要になる条件と費用相場

不動産に住宅ローンなどの抵当権が設定されている場合、売却前にその抹消手続きが必要です。この手続きには、法務局への登録免許税と、司法書士に依頼する場合は報酬が発生します。

🧮 抵当権抹消費用の内訳と相場

🏛️ 項目	💲 内容	💵 相場
📜 登録免許税	法務局での登記手続き	1件あたり1,000円
✍️ 司法書士報酬	登記手続き代行費用	1〜3万円
📑 書類取得費用	登記簿謄本・住民票取得費用	数千円

🔍 発生条件:

• ローン残債がない場合でも、抵当権が残っていれば抹消が必要。
• 相続で取得した不動産でも、抵当権が付いている場合は同様に手続きが必要です。

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🗺️ 測量費用：土地売却時の発生条件と相場

土地を売却する際、特に境界線を確定する必要がある場合には測量費用が発生します。

📏 測量費用の種類と相場

🌳 測量の種類	📝 内容	💲 費用相場
🗺️ 現況測量	境界の確認・面積の測定（境界標の確認なし）	20万〜30万円
🛠️ 確定測量	境界標の設置や近隣立会いを伴う測量	40万〜80万円
📜 開発測量	開発行為に伴う詳細な測量	100万円以上

🔍 発生条件:

• 隣地との境界が不明確な場合は、買主が測量を求めることが一般的です。
• 分筆して一部を売却する場合も必須となります。

💡 節約ポイント:

• 測量は業者によって費用が異なるため、複数社に見積もりを依頼しましょう。

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🏚️ 解体費用：古家付き土地売却時の費用目安

古家付きの土地を売却する際、場合によっては建物の解体が必要になります。特に更地渡しの契約では、売主が費用を負担するケースがほとんどです。

🔨 建物の構造別・解体費用の目安

🏠 建物構造	📐 単価（1㎡あたり）	💵 総額目安（30坪）
🪵 木造	2万〜3万円	60万〜90万円
🧱 鉄骨造	3万〜4万円	90万〜120万円
🏢 RC造（鉄筋コンクリート造）	4万〜6万円	120万〜180万円

🔍 発生条件:

• 土地を更地で引き渡す契約を結んだ場合。
• 建物が老朽化し、買主が再利用を望まない場合。

💡 節約ポイント:

• 自治体の解体補助金を活用できるケースがあるため、事前に確認を。
• 複数の解体業者に依頼する際は、**「一括見積もりサービス」**が便利です。

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🧹 ハウスクリーニング費用：内覧対策として必要か？

売却前のハウスクリーニングは必須ではありませんが、内覧時の印象を良くするために検討する価値があります。特に、築年数が古い物件や居住中の売却では、クリーニングの効果が高いです。

🧼 ハウスクリーニング費用の目安

🏠 物件タイプ	📏 広さ	🧽 費用相場
🏢 マンション	60㎡前後	3万〜6万円
🏠 戸建て	100㎡前後	5万〜10万円
🏰 大型戸建て	150㎡以上	10万〜15万円

🔍 発生条件:

• 内覧予定が多い場合、クリーニングで第一印象が向上。
• 退去後の空き家は、ホコリやカビが目立つためクリーニングがおすすめ。

💡 節約ポイント:

• 必要最低限の範囲だけ依頼する「部分清掃」も選択肢の一つ。
• 水回りのクリーニングは特に購入検討者に好印象を与えます。🚿✨

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🎯 まとめ:
不動産売却には、状況によって抵当権抹消・測量・解体・ハウスクリーニングなど、追加の費用が発生する可能性があります。事前に必要な項目を確認し、予算計画に組み込むことが成功のカギです。🔑💡🏡

不動産売却費用一覧【費用項目別・金額目安】

不動産売却には複数の費用項目が発生します。ここでは、主要な費用の目安と支払いタイミングを一覧表でわかりやすく解説します。🏡💰

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📊 主要費用の金額目安と概要一覧表

不動産売却にかかる費用は、必須費用と任意費用に大きく分かれます。以下の表に、費用項目ごとの概要と金額目安をまとめました。

💵 費用項目	📝 内容・概要	💲 金額目安	📍 発生タイミング
🤝 仲介手数料	仲介業者に支払う成功報酬。上限は「売却価格×3%+6万円+税」	売却価格の約3%+6万円	売却成立後
📑 登記費用（登録免許税＋司法書士報酬）	所有権移転・抵当権抹消などの手続き費用	3〜10万円程度	売却時
🏦 譲渡所得税・住民税	売却利益に課される税金。特例で軽減可能	利益の約20.315%〜39.63%	翌年の確定申告時
🖋️ 印紙税	売買契約書に貼る印紙。金額は契約価格で決定	数千円〜6万円	契約締結時
🛠️ 解体費用（任意）	古家付き土地を更地にする費用	60万〜180万円	売却前に必要なら
🌳 測量費用（任意）	土地境界を明確にするための測量費用	20万〜80万円	売却前に必要なら
🧹 ハウスクリーニング費用（任意）	内覧時の印象アップのために清掃を依頼	3万〜10万円	内覧前に必要なら

💡 ポイント:

• 仲介手数料は、売買契約が成立し、引き渡し完了後に支払います。
• 譲渡所得税・住民税は、売却によって利益が出た場合にのみ発生。利益がない場合は課税されません。
• 任意費用は売却条件や物件の状況に応じて判断が必要です。

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⏰ 費用ごとの支払いタイミング一覧

不動産売却における費用の支払い時期を把握しておくことで、資金計画をスムーズに進められます。以下の表で支払いタイミングをまとめました。

📆 支払い時期	🏷️ 支払う費用項目	💡 備考
🔔 契約締結時	📑 印紙税	売買契約書に貼付（電子契約なら非課税の場合あり）
🏡 物件引き渡し時	🤝 仲介手数料・登記費用	登記費用は司法書士報酬と登録免許税を含む
📆 売却翌年の確定申告時	🏦 譲渡所得税・住民税	利益が出た場合のみ課税対象
🔨 売却準備段階	🛠️ 解体費用・🌳 測量費用・🧹 クリーニング費用	必要に応じて事前に支払い

🔍 注意ポイント:

• 不動産売却後の利益が3,000万円以下なら、3,000万円特別控除が適用可能。
• 譲渡所得税率は、所有期間が5年以下か以上かで変わります。
  • 5年以下：39.63%（短期譲渡）
  • 5年超 ：20.315%（長期譲渡）

🎯 まとめ:
不動産売却には必須費用と任意費用が複数発生します。支払いタイミングを事前に把握し、余裕のある資金計画を立てることが重要です。💡🏠💴

不動産売却費用一覧に関するよくある質問

不動産売却にかかる費用について、よく寄せられる質問をまとめました。💬🏡
**「いつ支払うの？」「他に費用はあるの？」「節約できる費用は？」**など、疑問を解消します。

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❓ 不動産売却費用はいつ支払う？

💡 **支払い時期は費用ごとに異なります。**以下の表で、主要な費用の支払いタイミングを確認しましょう。

📆 支払時期	💵 費用項目	🛠️ 具体的な内容
📝 契約締結時	📑 印紙税	売買契約書に貼る印紙。契約金額に応じて金額が変動
🏡 引き渡し時	🤝 仲介手数料・登記費用	仲介業者への報酬や司法書士報酬・登録免許税
💼 売却翌年の確定申告時	🏦 譲渡所得税・住民税	売却利益に応じて課税。確定申告が必要
🛠️ 売却準備時	🌳 測量費用・解体費用・クリーニング費用	必要に応じて事前に支払い

🎯 ポイント:

• 仲介手数料は売却後に支払いますが、測量費用や解体費用は事前に用意が必要です。
• 譲渡所得税や住民税は、売却翌年に確定申告で申告・納税します。

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🕵️‍♂️ 不動産売却費用一覧に記載されていない「隠れた費用」はある？

👀 **「一覧にはないけれど、後から請求される費用はない？」**という不安を抱く人も少なくありません。
以下は、見落とされがちな費用の例です。

• 🛑 契約解除時の違約金：契約後に売却をキャンセルすると発生する場合があります。
• 📦 引っ越し費用：新居への移転に伴う費用。
• 🏢 管理費や修繕積立金の清算金：マンション売却時、売却月までの管理費を精算します。
• 🔧 修繕・リフォーム費用：物件の状態により、売却前に修繕が必要になる場合があります。

💡 アドバイス:
「必要になりそうな費用」を事前に洗い出しておくことで、予想外の出費を防げます。

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🎯 費用一覧の中で節約できる項目はどれ？

不動産売却費用を抑えるために、節約可能な費用項目を紹介します。💸🔍

💲 節約対象費用	⚙️ 節約方法	🌱 節約の目安
🤝 仲介手数料	仲介手数料の割引を実施する業者を選ぶ	5万〜数十万円
🧹 ハウスクリーニング費用	自分で清掃して業者費用をカット	3万〜10万円
🌳 測量費用	売却後の買主負担を条件にする交渉が可能	10万〜80万円
🏦 譲渡所得税	3,000万円特別控除や軽減税率を活用する	数十万〜数百万円

💡 ポイント:

• 仲介手数料の交渉や、ハウスクリーニングのDIYが簡単な節約ポイントです。
• 税金の控除制度は専門家（税理士）に相談すると最大限の節税効果が期待できます。

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🚀 まとめ

不動産売却の費用は項目ごとに支払時期が異なり、見落としがちな費用も存在します。

• 事前に支払いスケジュールを確認し、資金の準備を忘れずに！
• 節約できる費用をしっかり把握し、必要に応じて専門家に相談しましょう。🏠💡💴